ECサイトとは何の略?ECの種類や運用方法を簡単に解説

ECサイトとは何の略?ECの種類や運用方法を簡単に解説

「ネットショップ」について検索すると「ECサイト」という表記をよく見かけます。
ECサイトとは何の略なのか、またネットショップとどういう関係にあるのか、関係性が気になっている人は多いのではないでしょうか。

この記事では、ECサイトという言葉の意味やネットショップとの関係について、わかりやすく説明します。
またECサイトの現状や種類、運用方法などについても、簡単に理解できるように解説し、ECサイトを自分で始める場合におすすめの方法も紹介しています。

様々な専門用語が出てきてよくわからないという人や、ネットショップに興味がある人は、ぜひ最後までお読みください。

「ECサイト」とは何の略?ネットショップとの違いを解説

ECの文字を眺めるミニチュア

まずは言葉の意味から整理しましょう。

「ECサイト」とはどういう形態を指し、ネットショップとは何が違うのかについて、簡単に説明します。

ECサイトとは何の略か

ECサイトのECとは、Electronic Commerceの略称で、日本語では「電子商取引」と表現します。

つまり、インターネット上でモノやサービスを売買する取引のことです。
本来の意味では、ECサイトとは電子商取引を行っているWebサイト全般を指しています。

具体的には、次のようなものがECサイトに当てはまります。

  • 物販系(ネット通販)
  • サービス系(予約やチケット販売、ネットバンキングなど)
  • デジタルコンテンツ系(音楽や映像配信など)

ECサイトとネットショップとの違い

インターネット上で取引を行うサイトの中でも、動画配信サイトやネット銀行は、ECサイトとは呼ばないのが一般的です。

実際の言葉の使われ方を考えても、「ECサイト=ネットショップ」と考えて問題ないでしょう。

ECサイトのビジネスモデル

ECサイトと一口に言っても、売り手と買い手によって以下のようなビジネスモデルに分かれます。

BtoC EC

Business to Consumerの略で、企業が消費者に販売する方式のECサイトのことです。

具体例として「アパレル企業のECサイトから洋服を買う」といった形などがあり、一般的にイメージしやすいECサイトと言えるでしょう。

BtoB EC

Business to Businessの略で、企業間の商取引を行うECサイトを指します。

例えば機械メーカーが部品メーカーから商品を購入するといった取引に使用されます。

一般消費者の目には触れづらいですが、1回の取引額が高額なので市場規模はBtoC ECと比べると大きいです。

CtoC EC

Consumer to Consumerの略で、消費者間での売買を行う方式のECサイトです。

フリマアプリやオークションサイトなどがこれに当たります。

DtoC

Direct to Consumerの略で、メーカーが仲介業者を通さず直接消費者に販売する方式のECサイトを指します。

ECサイトの現状

グラフを眺めるミニチュア

日本国内全体では、ECサイトはどういう状況にあるのでしょうか。

ここでは、消費者向けEC(BtoC EC)の最近の市場規模や推移、売上上位企業について紹介します。

ECサイトの市場規模

経済産業省の資料によると、2023年のBtoC ECの市場規模は24兆8,435億円に上ります。

前年のデータと比較すると2兆986億円、9.2%もの増加です。

ちなみに同年のBtoB ECの市場規模は465兆2,372億円とBtoCよりもはるかに大きく、増加ペースも前年比10.7%と急速に伸びています。

BtoC ECの市場規模を表すグラフ

参照元 : 経済産業省『令和5年度電子商取引に関する市場調査』

物販系分野の商品カテゴリーごとの市場規模やEC化率は次の通りです。

分類 2022年 2023年
市場規模(億円) EC化率 市場規模(億円) EC化率
食品
飲料・酒類
27,505
(9.15%増)
4.16% 29,299
(6.52%増)
4.29%
生活家電
AV機器
PC・周辺機器等
25,528
(3.84%増)
42.01% 26,838
(5.13%増)
42.88%
書籍
映像・音楽ソフト
18,222
(4.02%増)
52.16% 18,867
(3.54%増)
53.45%
化粧品
医薬品
9,191
(7.48%増)
8.24% 9,709
(5.64%増)
8.57%
生活雑貨
家具・インテリア
23,541
(3.47%増)
29.59% 24,721
(5.01%増)
31.54%
衣類・服装雑貨等 25,499
(5.02%増)
21.56% 26,712
(4.76%増)
22.88%
自動車・自動二輪車
パーツ等
3,183
(5.55%増)
3.98% 3,223
(1.26%増)
3.64%
その他 7,327
(5.22%増)
1.89% 7,391
(0.87%増)
1.91%
合計 139,997
(5.37%増)
9.13% 146,760
(4.83%増)
9.38%

「食品、飲料、酒類」、「生活家電、AV機器、PC・周辺機器等」、「衣類・服装雑貨等」、「生活雑貨、家具、インテリア」の4つのカテゴリーで2兆円を超えています。

参照元 : 経済産業省『令和5年度電子商取引に関する市場調査』

ECサイトの売上ランキング

日本国内ECサイトの2023年度トップ10プレーヤーは、下表のとおりです。

順位 社名 売上高 主要商材
1 アマゾンジャパン 3兆6,556億円 総合
2 ヨドバシカメラ 2,268億円 家電
3 ZOZO 1,970億円 衣料品
4 ヤマダホールディングス 1,550億円 家電
5 ユニクロ 1,338億円 衣料品
6 ビックカメラ 1,274億円 家電
7 オイシックス・ラ・大地 994億円 食品
8 ジャパネットたかた 896億円 家電
9 ニトリホールディングス 871億円 家具
10 イオン 800億円 食品

1位のアマゾンジャパンは2024年には売上4兆円を超えています。ただし直販ビジネスだけでなく、出店者から得た手数料収入や配送サービス(FBA)の収入、AWSの収入なども含まれています。

2位のヨドバシカメラは、2016年に国内企業としては初めて1,000億円を超えました。そのほか、上位企業のEC売上高は毎年大きく伸びています。

しかし世界のBtoC取引のEC化率は2023年で19.4%と推定されており、日本の倍以上はあるので、日本国内のECサイトにはまだ伸びしろがあると言えます。

参照元 : 通販新聞『EC売上ランキング2024年版』

ECサイトの種類は?

ECの文字とキーボード

ECサイトは、モール型ECサイトと自社ECサイトの2種類に分けられます。

それぞれの特徴やメリット、デメリットを解説します。

モール型ECサイト 自社ECサイト
イメージ ショッピングモール 路面店
集客 モールのブランド力に頼れる 難しい
運営やデザインの自由度 低い 高い
実例 ・楽天市場
・Amazon
・Yahoo!ショッピング
・ヨドバシ.com
・ユニクロオンライン

モール型ECサイト

モール型ECサイトとは、1つのサイト上で多数のショップが営業する形のECサイトです。

現実のショッピングモールでも、同じ住所に複数のテナントが出店しているのと似ています。

代表的なモール型ECサイトは、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングなどです。

自社でECサイトを構築する手間がかからないことや、モールのブランド力で集客を見込めることがメリットです。

一方で、運営やデザインの自由度が低いことや、他ショップや商品と比較されて価格競争が起こりやすいことなどが、デメリットとして挙げられます。

自社ECサイト

自社ECサイトとは、自社で構築したECサイトのことです。自分たちの店を構える路面店に似ています。

代表的な自社ECサイトは、ヨドバシ.comやユニクロオンラインストアなどです。

運営の自由度が高いことや、自社のブランド力を高められることが、メリットとして挙げられます。

一方で、サイトを構築する手間がかかることや、知名度がない場合は集客に苦労することがデメリットです。

ECサイトの運用方法は?

ステップの文字

ECサイトを運用するためには何が求められるでしょうか。

ECサイトには「商品企画・商品情報登録・出荷」などの業務や「商品管理・会員管理・販促・分析」などの機能が必要となります。これらの機能が揃っていれば、最低限ECサイトとして運用していくことが可能です。

ここでは、上記で挙げたECサイト運用に必要な業務や機能に加えて、自社で構築する場合の方法についてもご紹介します。

ECサイトの業務

ECサイトを運用するためには、次のような業務が必要です。

商品企画

ECサイトで販売する商品のターゲットやカテゴリー構成、価格帯などを企画・設定する仕事です。

ECサイト制作

商品の魅力が伝わりやすく使いやすい、Webページやコンテンツの制作を行います。

Webデザインやコーディングのスキルが求められます。

商品情報登録

商品情報作成や登録を行う仕事です。

いわゆる「ささげ業務(撮影、採寸、原稿)」もここに含まれます。

商品管理

商品の注文を受けてから出荷指示までの手続きを行ったり、過不足なく在庫を管理したりする仕事です。

出荷

出荷指示に従ってピッキング(指示された倉庫内の商品を集めること)から、検品・梱包・伝票貼り付け・配送業者への引渡しまでを行う仕事です。

カスタマーサポート

商品の内容や支払い方法、配送ステータス、キャンセルや返品に関することなど顧客からの様々な問い合わせやクレームへの対応を行う仕事です。

ECサイトの機能

ECサイトには商品管理・会員管理等の機能が必要となり、これらを実装することでスムーズなECサイトの運営が実現します。

ECサイトに必要な機能には、大きく分けて次のようなものがあります。

商品系

商品情報を登録・編集したり、販売や仕入れを行った際に在庫の数量を正しく把握したりするための機能です。

会員系

商品の購入や会員登録した顧客情報を管理する機能、問い合わせ内容を管理する機能、受注や発送確認のメール発送を行う機能などを指します。

注文系

注文された商品や金額情報の管理に加えて​、顧客が選んだ決済方法の管理、配送先情報の管理などを行います。

デザイン系

ショップのデザインやページを追加・更新・変更する機能です。

販促系

ユーザーへ販売促進を行うための機能です。キャンペーンやクーポン発行、レコメンド、SNS連携などが含まれます。

分析系

ユーザーがサイトを訪問した数やそのうち購買に至った割合、経由したデバイス、売れている商品、閲覧の多いページなど、ショップの情報を把握し分析するための機能です。

セキュリティ系

顧客の氏名や住所、クレジットカード番号などの個人情報を保護するための機能です。

データ通信を暗号化する「SSL」や、クレジットカードの本人認証を行う「3Dセキュア」などの機能も含まれます。

ECサイトの構築方法

自社でECサイトを運用する場合は、サイトの構築が必要となります。ECサイトを構築する方法には、次の方法が挙げられます。

フルスクラッチ

既存のプログラムやシステムを使わず、ゼロからサイトを構築する方法です。

カスタマイズの自由度は他のどの方法よりも高く、独自性のあるサイトを作ることができます。ただし莫大なコストや長い開発時間を要することから、大企業以外は導入が難しいでしょう。

オープンソース

個人や企業が独自開発し無償で公開されているソースコードを使用して、サイトを構築する方法です。

カスタマイズ自由度はASPよりも高く、ライセンス費用がかからないので低コストで始められますが、開発や運用には高い技術が求められます。

また不具合や障害があった際には、自社で対応しなければなりません。

パッケージ

ECサイトに必要な機能がパッケージ化されたソフトを利用して、サイトを構築する方法です。

カスタマイズ自由度はASPよりも高く、セキュリティ面でも優れています。

ただし基本的に買い切りなので、自社でアップデートやメンテナンスを行う必要があり、一定のスキルをもったスタッフが必要です。

ASP

サービス会社が提供するEC作成用システムを利用する方法です。

オープンソースやパッケージと比べるとカスタマイズ自由度は低いですが、ECサイトに必要な機能が備わっており、各社が提供するデザインテンプレートを使えば初心者でも始めやすいことが特徴です。

自社でのサイト構築には時間も人件費も掛かりますので、難しい場合はモール型ECサイトを利用することもおすすめです。

ECサイトを運用するならプロに相談

握手をするミニチュア

ECサイトを始めるには、様々なハードルがあります。

「モール型と自社サイトのどちらを選べばよいのか」「業務に必要なノウハウや人員はどうするか」「自社サイトを選んだ場合、構築方法は色々あるけれど、自社の現状にはどの方法が合っているのか」など悩みは尽きないでしょう。

自社のリソースで対応するのが難しい場合は、プロのサポートを受けるのも一つの方法です。

EC-Consulting Japanは、ECサイトの制作・運営・集客に豊富な実績を持つコンサルティング会社です。実際に自社で複数のECサイトを運営し、実務で使える再現性の高いノウハウを日々ブラッシュアップし続けています。

ネットショップ・ECサイトで成功したいなら、ぜひご相談ください。

ECサイトとは何の略?ECの種類や運用方法についてのまとめ

本記事では、ECサイトという言葉の意味や現状、ECの種類、実際の運用方法について解説してきました。

しかし、「用語は理解できたし知識も得られたが、興味はあっても自分で運用するとなるとどうして良いのかわからない」という人もいるのではないでしょうか。

実際にネットショップ、ECサイトを始めてみたいという人には、EC-Consulting Japanをおすすめします。

机上の空論ではなく実務経験に裏打ちされたプロの力で、ECサイトの制作・運営・集客に至るまで全力でサポートしますので、ぜひお気軽にご相談ください。

ECサイト専門家への相談はこちらkeyboard_arrow_right

記事の監修者

EC-Consulting Japan株式会社 代表取締役社長

松下 直人

松下 直人

会社員時代に個人輸入した商品をネットで売ったことがきっかけで、EC事業に目覚める。
その後輸入から販売までのフローを組織化し、EC-Consulting Japan株式会社を創業。
現在は自社で複数のネットショップを運営しながら、自信の経験と自社の成功&失敗事例を元に、副業の個人から中小零細企業まで幅広くサポートしている。

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